「今まで違う仕事をやってきましたが、将来が不安なので手に職をつけたいです」というような相談を受けることがよくあります。
とは言っても、新たな業界に見習いからチャレンジすることは非常に不安ですよね。
ですので、まずはこの記事で電気工事士がどのような仕事なのか、見習いからのスタートも十分可能なのかという点について、紹介したいと思います。
まず電気工事士ってどんな仕事なのか
まず、電気工事士とはどんな仕事なのでしょうか？
簡単に言うと、【電気を扱う工事を行う人】です。
工事を行うには資格が必要になりますが、第二種であれば実務経験必要なく取得することが出来ます。
一種と二種の差に関しては、扱える業務範囲が変わってきます。
二種では一般用の電気工事しか携わることが出来ませんが、大きな現場も経験したい！という方は、
- 第二種の資格を取得
- 実務経験を5年以上積む(電気系の大学出身など、一部の人は3年)
- 第一種の資格を取得
と少なくとも5～6年は第一種の取得までに時間が掛かりますので、早め早めに動き出すのが吉ですよ！
見習い求人ってあるの？
とは言っても、働けなければ意味がないですよね。
見習いからの募集をしている求人は、どの程度あるのでしょうか？
割合は
【電気工事 見習い】で検索した結果を調べてみました。
| 全体 | 見習い | |
| 件数 | 7,146件 | 133件 |
と、全国でみても見習いの件数はかなり少なく感じてしまいますね、、、
しかし見習いであったとしても先に資格を取得しているなり努力をしておけば十分採用される可能性はあるはずです。
一番下のフォームからそのような相談設けておりますので、お気軽に応募してくださいね！
電気工事士の資格を持っていて変わることは？
先ほどは見習いからスタートできる数だけに絞って調べてみましたが、
上にも書いたように、電気工事士の資格を持っていたら案件数は変わってくるのでしょうか。
資格を持っている場合
| 全体 | 見習い | 資格あり | |
| 件数 | 7,146件 | 133件 | 2,245件 |
資格を取得するだけで、20倍近く案件が増えているのがわかりますね。
やはり見習いからスタートする場合、資格の取得を最優先に動くのが良いのかもしれません。
資格取得に関しては、下記記事で紹介しているので、参考にしてください。
https://sekokan-job.com/electrical-construction/859/
見習いで働き出すときの仕事内容、待遇は？
それでは、見習い(資格なし)で働き始めた際は、どれくらいの待遇になるのでしょうか。
様々な求人媒体をみながら調べてみました。
給料はいくらくらい？
| 仕事内容 | 給料 | |
| 案件A | 新築のビルやマンション、学校、病院などの電気工事や改修工事。屋内配線、照明器具や配線器具の取り付け |
日給 8,000 ~ 15,000円
|
| 案件B | エアコン・家電設置スタッフ | 日給 8,000円 |
| 案件C | 消防設備の工事・メンテナンス | 月給 18-20万 |
資格を持っているとどれくらい変わる？
さて、資格を保有している場合の給料も合わせてみておきましょう。
| 仕事内容 | 給料 | |
| 案件A | 道路や鉄道、携帯電話基地局の電気通信工事 | 月給 22万 ~ 40万円 |
| 案件B | LED照明や太陽光・道路設備の電気工事 | 月給 22万 ~ 40万円 |
| 案件C | 小規模太陽光発電所のメンテナンス | 月給 20万 ~ 31万円 |
やはり、仕事内容も今後に繋がりそうなものからスタートできますし、給与も安定していそうです。
資格を持っていない場合、電気工事に携わることができませんので、周りの事務作業などからスタートになる可能性もあります。
自分の強みを活かせそうであればそちらからスタートして資格取得を目指すのもアリかもしれませんが、やはり先に今すぐ動き出すのがおすすめですね。
どの転職サイトを使うのが良いのか？
先ほどは、転職サイト全体の数字を載せておりましたが、
媒体別に、「電気工事 見習い」掲載数をみてみたいと思います。
1つだけでなく複数媒体を見ることが重要ですよ！
転職サイト別の求人数
転職サイト別で調べてみましたが、やはり見習いで募集しているところは少ないようです。
実際、転職サイトは掲載にもお金がかかるので、良い求人情報はすぐ埋まってしまうのかもしれませんね。
| 媒体名 | 求人数 |
| リクナビNEXT | 3件 |
| マイナビ | 5件 |
| エン転職 | 1件 |
実際、大手サイトにはあまり出ておりませんが、見習いからの採用を行なっている会社も増えてきおてり、入社してから資格の支援をしている会社もありますので、気になる方や、まだ第二種電気工事の資格をもっていないけど、これから取得したい方は、
電気工事士求人の実態と効果的な探し方
電気工事士の求人市場の現状
電気工事士の求人市場は、近年の建設ラッシュや再生可能エネルギーの普及により、非常に活発な状況が続いています。実際に主要な求人サイトで調査したところ、以下のような結果が得られました。
- 電気工事士全体の求人数：約15,000件
- 未経験可の求人：約4,500件（全体の30%）
- 第二種電気工事士有資格者向け：約8,200件
- 第一種電気工事士有資格者向け：約2,300件
この数字から分かるように、電気工事士の需要は非常に高く、特に資格を持っている人材への需要は供給を大きく上回っている状況です。
求人の種類と特徴
電気工事士の求人は大きく分けて以下の4つのカテゴリーに分類されます。
建設電気工事
新築住宅やビル、工場などの電気設備工事を行う分野です。求人数が最も多く、全体の約40%を占めています。平均年収は350万円～500万円程度で、経験と資格により大きく変動します。
保守・メンテナンス
既存の電気設備の点検や修理を行う分野です。全体の約25%を占め、比較的安定した労働環境が特徴です。平均年収は400万円～550万円程度です。
太陽光・再生エネルギー関連
急成長している分野で、全体の約20%を占めています。専門性が高く、平均年収は450万円～650万円と高めに設定されています。
制御盤・配電盤製作
工場などで使用される制御機器の製作・設置を行う分野です。全体の約15%を占め、技術力が重視される分野で平均年収は400万円～600万円程度です。
効果的な求人の探し方
電気工事士の求人を効果的に探すためには、以下のポイントを押さえることが重要です。
まず、業界専門の求人サイトを活用することをお勧めします。建設・電気工事専門の求人サイトでは、一般的な求人サイトには掲載されていない優良案件が多数存在します。また、求人票には記載されていない詳細な労働条件や職場環境についても、専門のコンサルタントから情報を得ることができます。
次に、地域密着型の電気工事会社にも注目してください。大手求人サイトには掲載されていなくても、地元で長年事業を続けている優良企業が多数存在します。これらの企業は従業員を大切にする傾向があり、働きやすい環境が整っていることが多いです。
第一種電気工事士の転職市場と年収アップのポイント
第一種電気工事士の市場価値
第一種電気工事士は、第二種と比較して圧倒的に希少価値が高い資格です。その理由は、取得までに最低でも5年以上の実務経験が必要であることと、試験の難易度が高いためです。実際の統計データを見ると、以下のような状況になっています。
- 第二種電気工事士資格保有者：約54万人
- 第一種電気工事士資格保有者：約15万人
- 第一種の合格率：約60%（第二種は約70%）
この希少性が、転職市場における第一種電気工事士の高い評価につながっています。実際の転職事例では、第二種から第一種への資格アップにより、年収が100万円～200万円上がるケースが多く見られます。
第一種電気工事士の転職における年収相場
第一種電気工事士の年収は、経験年数と専門分野により大きく異なります。以下が実際の転職市場での相場です。
経験5～10年の場合
年収450万円～650万円程度。この段階では、まだ第一種の経験が浅いため、第二種の豊富な経験と合わせた評価となります。大型施設や工場での工事経験があると、より高い評価を得られます。
経験10～15年の場合
年収550万円～750万円程度。第一種での実務経験が蓄積され、現場監督や技術指導ができるレベルになると、この範囲での転職が可能になります。
経験15年以上の場合
年収650万円～900万円程度。豊富な経験と高度な技術力を持つベテランとして、管理職候補や技術責任者としての採用が期待できます。
転職成功のための戦略
第一種電気工事士の転職を成功させるためには、資格だけでなく具体的な実績をアピールすることが重要です。特に以下のような経験があると、転職市場での評価が大幅に向上します。
大規模施設での工事経験は最も評価されるポイントの一つです。工場、病院、商業施設、オフィスビルなどの大型案件に携わった経験があれば、必ず履歴書や面接でアピールしましょう。具体的な設備容量や工期、担当した範囲について詳しく説明できるよう準備しておくことが大切です。
また、特殊設備の経験も高く評価されます。自家用電気工作物の保安管理、高圧受電設備の工事、制御システムの構築などの経験がある場合は、専門性の高い人材として重宝されます。これらの分野では、第一種電気工事士の中でもさらに希少性が高いため、年収アップの可能性が大きく広がります。
転職活動においては、現在の職場での成果を数値化して示すことも効果的です。例えば、「工期短縮に貢献した割合」「コスト削減実績」「部下の指導人数」などを具体的に提示することで、企業側により強い印象を与えることができます。